小学生になると育児費用はどう変わる？
「保育園時代よりはお金がかからない」と思いきや、小学生になっても育児費用は意外と続きます。
特に、学童保育や習い事など、学校外での支出がぐっと増えるケースも。
例えば、学童保育は1万円〜2万円程度の月額費用が必要な自治体もあり、夏休みなど長期休暇中にはさらに追加料金が発生することも。
また、子どもが自分の好みを持ち始めるこの時期は、文具や衣類など「こだわり消費」もじわじわ増えていきます。
この記事を読めば小学生にかかる費用が大体イメージできるようになると思います。
チェックしてみましょう。
- 小学生になると育児費用はどう変わる？
- 小学生の年間育児費用をざっくりチェック
- 習い事はどのくらいお金がかかる？
- 「学校関係」の思わぬ出費にも注意！
- 学年によって変わる育児費用の中身
- 家計のやりくり術｜節約と賢い使い方
- 公的支援を使えばこんなに違う！
- まとめ｜育児費用は“見える化”で乗り切れる！
小学生の年間育児費用をざっくりチェック
| 費用項目 | 公立小学校（年額） | 私立小学校（年額） |
|---|---|---|
| 授業料・学校納付金 | 無償（教材費など実費） | 約50〜100万円 |
| 学用品・給食費 | 約6〜7万円 | 約15万円〜 |
| 学童保育 | 約10〜15万円 | 利用なし／別途外部あり |
| 習い事 | 約12〜30万円 | 約12〜30万円 |
| 年間合計（目安） | 約28〜52万円 | 約77〜145万円 |
公立小学校では授業料は無償ですが、教材費や給食費、遠足などの行事費用は家庭負担です。
私立小学校はさらに高額で、学校納付金だけで年100万円近くかかる場合もあります。
習い事や学童費も加えると、想像以上の支出になることがあるので注意が必要です。
習い事はどのくらいお金がかかる？
小学生になると、英語、スイミング、ピアノ、プログラミングなど、習い事の幅が一気に広がります。
- 英語教室：月7,000〜10,000円
- スイミング：月6,000〜8,000円
- ピアノ：月7,000〜12,000円
- プログラミング：月8,000〜15,000円
最近では、複数の習い事を掛け持ちする子も多く、月に2〜3万円かかるケースも少なくありません。
子どもの「やってみたい！」を大切にしたい反面、家計とのバランスも重要。
体験レッスンを活用し、続けられるかどうかを見極めるのもひとつの工夫です。
「学校関係」の思わぬ出費にも注意！
- 制服・体操服（私立の場合）：2〜5万円
- 入学式・卒業式の衣類や写真代：1〜2万円
- 遠足・社会科見学・自然教室：年間1〜3万円
- 卒業アルバム代：5,000円〜1万円
これらは一度きりの出費に見えて、毎年何かしらのイベント費が発生します。
年度初めに「イベント用予算」を確保しておくと安心です。
学年によって変わる育児費用の中身
小学生といっても、1年生と6年生ではお金のかかる「中身」がまったく異なります。費用の増減だけでなく、支出の質が変わっていく点にも注目しておくと安心です。
| 学年 | 年間費用の目安 | 主な出費内容 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 1年生 | 約40〜50万円 | 入学準備費、学用品、学童保育費 | 初期費用が集中しやすく、学童利用も多い |
| 2年生 | 約30〜40万円 | 学童費、習い事 | 必要物は揃い、継続的な費用中心に |
| 3年生 | 約35〜45万円 | 習い事、校外学習 | 外部活動や自立に伴う費用が増える |
| 4年生 | 約35〜45万円 | 野外活動、体験学習費 | 中学年ならではの課外活動が中心 |
| 5年生 | 約40〜50万円 | 塾代、修学旅行費 | 進学準備を意識した支出がスタート |
| 6年生 | 約45〜55万円 | 卒業関連費、模試・受験費用 | 教育費と進路費がピークになる時期 |
高学年になると、中学受験を視野に入れた塾代や模試費用が家計を圧迫し始めます。
低学年では「生活に必要な物を揃える支出」が中心ですが、高学年では「将来への投資としての教育費」が中心にシフトしていきます。
家計のやりくり術｜節約と賢い使い方
育児費用の増加に備えて、日頃からできる節約術も取り入れたいところです。
- リサイクルショップやフリマアプリで学用品・衣類を調達
- 習い事は兄弟割・自治体の補助制度を確認
- 学童保育の費用軽減措置を活用
また、月々の家計を「教育費」「生活費」「予備費」に分けて管理するだけでも、お金の使い方が見えてきます。
急な出費に備えて、月5,000〜1万円程度の「育児予備費」を設定するのもおすすめです。
子どもの成長に合わせて柔軟に調整できる家計管理が理想です。
公的支援を使えばこんなに違う！
「就学援助制度」などの公的支援を活用すれば、育児費用の負担を軽減できる場合があります。
代表的な支援制度
- 就学援助（給食費・学用品費などの補助）
- 子ども医療費助成
- 児童手当（満15歳まで）
- 一部自治体の塾代補助やこども商品券支給
就学援助の対象かどうかは自治体の所得基準によって異なります。
毎年見直されるので、役所の子育て支援窓口で確認しておくと安心です。
まとめ｜育児費用は“見える化”で乗り切れる！
小学生になると、育児費用は「見えにくい形」でじわじわと増えていきます。
だからこそ、支出を見える化し、無理のない計画を立てておくことが大切です。
- 年間の教育費や習い事費用を把握する
- 家計に合わせた優先順位をつける
- 必要に応じて支援制度を活用する
成長とともにかかるお金も変わっていきますが、今のうちから家庭でできる工夫を重ねて、ゆとりある子育てを目指しましょう。
