「子育てにどれくらいお金がかかるの？」
「何を備えておけば安心なの？」
そんな不安を抱えるママ・パパのために、この記事では子育てにかかる費用のリアルと、使える支援制度・節約術・備え方をわかりやすくまとめました。
- 年齢別・公立私立別の教育費と塾代の違いがひと目でわかる
- 保育園と幼稚園の費用差、働き方に合わせた選び方が見えてくる
- 大学・専門学校・医療系・美大など、学部別の進学費用がイメージできる
- 実際に使える助成制度や支援金、自治体の取り組みが整理されている
- ムリせず続けられる節約アイデアと教育費の備え方が具体的にわかる
今の家計と未来の教育費、どちらもムリなく備えたい人に向けた、実用的な情報をたっぷり詰め込んだ1本です。
- 小学校〜高校にかかる教育費と塾代の違いとは？
- 乳幼児期にかかる費用の違い｜保育園 vs 幼稚園
- 大学進学までにかかる費用とは？自宅通学と一人暮らしでの差もチェック
- 公的支援や助成制度をフル活用しよう
- 節約できる子育て術｜ムリなく賢く家計を見直そう
- 教育費に備えるための資金準備｜今からできることを少しずつ
- まとめ｜家計の未来と教育費を振り返り
小学校〜高校にかかる教育費と塾代の違いとは？
子どもの成長とともに、教育費は確実に増えていきます。
授業料や教材費はもちろん、見落としがちな「塾代（補助学習費）」も大きな割合を占めるようになります。
ここでは、公立と私立それぞれの教育費に加え、塾代の違いについて詳しく見ていきましょう。
学校別・学年別の年間教育費と塾代（文科省「令和3年度 子供の学習費調査」より）
| 学校段階 | 公立の教育費 | 私立の教育費 | 公立の塾代 | 私立の塾代 |
|---|---|---|---|---|
| 小学校 | 約32万円 | 約160万円 | 約5.3万円 | 約25.3万円 |
| 中学校 | 約48万円 | 約140万円 | 約20.3万円 | 約15.3万円 |
| 高校 | 約45万円 | 約96万円 | 約10.7万円 | 約12.9万円 |
全体としては、私立のほうが教育費・塾代ともに高額になるケースが多いですが、唯一中学校だけは公立の塾代が私立を上回るという逆転現象が起きています。
これは、私立中学が中高一貫で進学指導を校内で完結できるのに対し、公立中学では受験対策や補習を外部の塾に頼る家庭が多いためと考えられます。
中学受験がない公立小学校と異なり、中学では「高校受験」が現実的な負担としてのしかかってくるため、塾への依存度も一気に高まります。
塾代の内訳と負担の実感
塾代は「月謝」だけでなく、年間を通してさまざまな費用が発生します。
- 通塾月謝（週1〜3回）：約1〜4万円／月
- 季節講習（夏期・冬期など）：数万円〜十数万円
- 入会金・教材費・模試代など：初期費用として数万円
特に受験を控えた学年では、模試や特別講座などが追加され、年間10〜30万円以上かかるケースもあります。
そのため、教育費全体を考える際は「学校に払う費用」だけでなく、「学校外で発生する費用」も含めてシミュレーションすることが大切です。
公立と私立、どちらが本当に安い？
費用面で比較されがちな公立と私立ですが、「塾代を含めた総額」で見ると、必ずしも単純ではありません。
公立の特徴
- 授業料や教材費は抑えられている
- その分、塾代や習い事費用が高くなりやすい
私立の特徴
- 学費・施設費など学校にかかる費用が大きい
- 校内サポートが手厚く、塾代はやや控えめな傾向もある
一見すると、公立のほうが経済的に見えますが、実際には「塾を含めた学習環境の補完費用」がかかるため、私立との差が縮まるケースも多くあります。
また、私立は進学や受験に特化した学校が多く、結果的に教育費全体が高額になることもしばしばです。
全体として、「私立は高い」と言われるのは間違いではありませんが、公立だからといって油断できないのが現実です。
特に中学校では、公立校に通う子どもたちの塾代が私立より高くなるという興味深いデータもあり、教育費は“見える費用”と“見えない費用”の両方を把握してこそ、リアルな家計管理が可能になります。
乳幼児期にかかる費用の違い｜保育園 vs 幼稚園
子どもが0〜6歳の乳幼児期は、家庭によって保育園か幼稚園か、選択が分かれる時期。
実はこの選択ひとつで、年間にかかる費用も大きく変わってきます。
ここでは、それぞれのケースについて具体的に見ていきましょう。
保育園に0歳から通わせた場合
- 認可保育園の保育料：月3〜5万円（世帯年収・自治体によって変動）
- 通園グッズ・おむつ・ミルク・衣類代なども定期的に発生
- 時短勤務に伴う収入減があるケースも
共働き家庭にとっては、0歳からの保育園入園が現実的な選択となりますが、実際には保育料の負担が家計にのしかかります。
特に認可保育園であっても、世帯収入に応じて月3〜5万円ほどかかることが一般的。
加えて、着替えや通園バッグ、ミルク、おむつなどの出費が定期的にあり、見えない出費が積み重なります。
幼稚園に4歳から通わせた場合
- 私立幼稚園の月謝：約2〜4万円
- 給食費やバス代、延長保育料金が追加で発生
- 2019年以降、月額2.57万円まで無償化対象
専業家庭や育休を活用する場合、幼稚園からの通園を選ぶ家庭も少なくありません。
私立幼稚園の平均的な月謝は2〜4万円ですが、2019年に始まった幼児教育無償化制度により、満3歳以降は月額2.57万円まで補助が受けられるようになりました。
ただし、バス代や給食費、延長保育を利用する場合は自己負担が必要なので注意が必要です。
年間費用のざっくり比較｜保育園 vs 幼稚園
| 比較項目 | 保育園（0歳〜） | 幼稚園（4歳〜） |
|---|---|---|
| 月額費用 | 約3〜5万円 | 約2〜4万円（補助あり） |
| 対象年齢 | 生後6ヶ月〜6歳 | 3〜6歳（主に4歳〜） |
| 預け時間 | 長い（8時間以上） | 短い（4〜6時間程度） |
| 主な費用要因 | 保育料＋物品費＋時短影響 | 月謝＋延長保育＋給食費 |
この表からもわかるように、預ける年齢や働き方によって費用構造が大きく異なります。
保育園は0歳から預けられるメリットがありますが、収入に応じて費用がかさみやすく、働き方次第でさらに見えない負担が増えることも。
一方、幼稚園は費用が抑えやすくなるものの、保育時間が短く仕事との両立が難しい場面も出てきます。
つまり、費用だけで判断するのではなく、家庭の働き方・育児方針・支援制度の活用度までを踏まえて検討するのがポイントです。
大学進学までにかかる費用とは？自宅通学と一人暮らしでの差もチェック
大学は、子育てのゴールにあたる大きな出費ポイントです。
学費だけでなく、生活費や入学準備費用まで含めると、1年で数百万円単位の支出になることも。
ここでは、進学先の学部別にリアルな費用感をまとめ、自宅通学と一人暮らしの違いにも触れていきます。
学部別｜大学4年間（または6年間）の学費目安
| 学部・系統 | 国公立 | 私立 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 文系（例：法・経・教育など） | 約250万円 | 約400万円 | 4年間 |
| 理系（例：理・工・農など） | 約300万円 | 約500万円 | 実習・材料費が追加されやすい |
| 医学部・歯学部 | 約350万円 | 約2,000〜3,000万円 | 6年間。私立は超高額 |
| 看護学部 | 約300万円 | 約500〜700万円 | 実習・ユニフォーム代などあり |
| 美術・芸術系（美大など） | 約300万円 | 約500〜700万円 | 材料費・道具代・展示費などが高額に |
ポイント：医学部・歯学部の学費は、私立では他の学部の数倍〜10倍近くに達します。
一方で、看護学部や美大も実習費や材料費がかさみ、文系と比べると高額になる傾向があります。
美大の場合、卒業制作や展示のための費用など“予期しにくい出費”も多く、あらかじめ心づもりしておくと安心です。
入学金の実情は？文系と理系での違いは少なめ
- 私立大学の入学金：おおむね20〜30万円
- 文系・理系・看護学部などで大きな差はなし
- 医学部や芸術系ではやや高め（例：35万円以上）なケースもあり
実は、私立大学の入学金は多くの学部で共通金額になっていることが多いです。
授業料や施設費、実習費で差が出るケースがほとんどなので、入学初年度にかかる金額を確認する際は「入学金＋初年度授業料の合計」で比較すると実態に近づきます。
自宅通学と一人暮らしでの費用差
| 項目 | 自宅通学 | 一人暮らし |
|---|---|---|
| 授業料（例：私立文系） | 約100万円／年 | 約100万円／年 |
| 生活費（家賃・食費など） | 0〜数万円 | 約100万円／年 |
| 初期費用（入学・引越しなど） | 約20〜30万円 | 約50〜100万円 |
自宅から通える場合は学費以外の出費を抑えられますが、進学先が遠方になると家賃・光熱費・食費などで年間100万円以上の生活費が発生します。
加えて、引越しや家具・家電の購入費も一気に必要となるため、初年度は200万円を超える支出になる家庭も多くあります。
入学前に意外と多い「見えない出費」
- パソコン、スーツ、定期券、教材など：約10〜20万円
- 受験料・受験時の交通費・宿泊費：受験校数によって大きく変動
特に地方から都市部へ進学する場合は、受験のたびに交通費や宿泊費が発生します。
合格後すぐに準備が始まるため、受験直後〜入学までの2〜3ヶ月で50〜100万円規模の出費があることも珍しくありません。
大学進学にかかる費用は、進路選択・通学形態・学部系統によって本当にさまざまです。
早めに情報を集めておくことで、「知らなかった…」という後悔を防ぐことができます。
奨学金・教育ローン・給付型支援などの制度も含めて、将来の選択肢を狭めないための備えを始めていきましょう。
公的支援や助成制度をフル活用しよう
子育てにかかる費用は確かに大きいですが、日本には親の負担を軽減するための支援制度が多く用意されています。
特に授業料や医療費など、家庭にとって大きな支出になりがちな部分をカバーしてくれる制度は、活用することで家計にゆとりが生まれます。
主な子育て支援制度一覧
| 制度名 | 支援内容 | 対象年齢・条件 |
|---|---|---|
| 児童手当 | 月額1.0〜1.5万円を支給 | 0歳〜15歳（中学卒業まで） |
| 医療費助成 | 通院・入院が無料または低額 | 自治体ごとに異なる |
| 出産育児一時金 | 出産1児につき50万円支給 | 健康保険加入者 |
| 幼児教育・保育無償化 | 3〜5歳の保育料が原則無償 | 認可保育施設など |
| 高等教育無償化制度 | 授業料免除・給付型奨学金 | 世帯年収380万円未満など |
| 高校授業料の無償化 | 公立授業料を実質全額補助 | 2025年度より所得制限撤廃 |
こうして見ると、子どもの年齢に応じてさまざまな制度が用意されています。
特に高校授業料の無償化は、2025年度から全国で所得制限が撤廃され、全世帯が対象になるという大きな変更点があります。
授業料の全額補助（公立：年11万8,800円相当）が実施されるため、高校の進学費用に対する不安がぐっと軽減されます。
東京都の私立高校支援はすでに先行スタート
東京都では、2024年度から所得制限なしで私立高校にも支援を拡充しており、授業料年額48万4,000円までを助成。
これにより、実質的に「私立高校の授業料が無償」となるケースも増えています。
その他、大阪府や神奈川県などでも段階的に支援拡大が進んでおり、全国的に「高校まで無償教育」への流れが加速しています。
保育・教育の無償化制度もおさえておこう
- 3〜5歳の保育料は原則無償（認可施設が対象）
- 住民税非課税世帯なら0〜2歳も無償化対象
- 幼稚園・保育園に関する補助も自治体によっては手厚い支援あり
2019年から始まった幼児教育・保育の無償化により、保育費用の心配も軽減されつつあります。
また、大学進学時には「高等教育無償化制度」によって、授業料の減免や給付型奨学金の支給が可能なケースも。
条件に該当する世帯（目安：年収380万円未満）は、ぜひ早めに情報をチェックしておくと安心です。
支援制度は、「知っている人が得をする」典型的な情報のひとつ。
また、多くは申請が必要なので、制度を知るだけでなく、手続きのタイミングも押さえておくことが重要です。
住んでいる自治体の公式サイトや子育て支援センターなどを定期的に確認することで、思わぬ支援に出会えることもあります。
節約できる子育て術｜ムリなく賢く家計を見直そう
子育て中の出費は、気づけばどんどん膨らんでいきます。
でも、少しの工夫で固定費を見直したり、サービスを使いこなしたりすることで、家計にゆとりをもたらすことも可能です。
ここでは、リアルに役立つ節約術を紹介します。
固定費の見直しで家計に余裕を
- スマホ・インターネットのプランを格安SIMや光回線に変更
- 生命保険や医療保険を必要最低限に見直す
- 車を持たず、カーシェアや公共交通を活用
固定費は一度見直すだけで、毎月5,000〜10,000円以上の節約効果が見込めることもあります。
子どもが小さいうちは「念のため」の支出が多くなりがちですが、定期的に契約内容を見直すことで、“本当に必要な支出”を洗い出すことができます。
子育て世代のリアルな節約アイデア
お下がり、大正解だったかも
最初はベビー服とか新品で全部揃えてたけど、気づいたら1ヶ月でサイズアウト…。
それでフリマアプリを使い始めたんだけど、めちゃくちゃ助かってます。
状態のいいお洋服やベビーグッズが安く手に入るし、正直「これ新品じゃなくて全然いいじゃん！」ってものばっかり。
うちはベビーカーもチャイルドシートもお下がりで十分でした。
食材宅配、意外と節約になってる
買い物に行くと、つい予定外のアイスとかお菓子とか買っちゃってて…。
食材宅配を使ってからは、必要なものだけ届くから、無駄が減ってむしろ家計がラクになった感じ。
あと、離乳食やおむつのサブスクも使ってて、「買いに行く手間がない」って想像以上にストレス減る。
時間も節約できて、心の余裕にもつながってるかも。
家計簿アプリで「なんとなくの出費」が見えてきた
前までは「節約しなきゃな〜」と思いつつ、どこを？って感じだったけど、アプリで記録し始めたら見えてきた！
コンビニ、ネットショッピング、カフェ代…「あ、ここだわ」って思う出費が明確に。
今は「じゃあ週に1回だけにしよう」とか、ムリない範囲で調整中。記録って、やっぱり大事。
節約って、「ガマン」じゃなくて「選び方」
がっつり削る！っていうより、「これって本当に必要？」って立ち止まるだけでも違うな〜と感じてます。
スマホ代見直したり、保険整理したり、それだけで月に5,000円くらい浮いたことも。
うちは「削る」より「見直す」でゆる〜く節約してる感じです。無理せず、続けられるのがいちばん。
参考にできそうなことから始めてみましょう。
アプリ・サービスの力でムダを見える化
- 家計簿アプリ（例：MoneyForward、Zaim）
- 子育て支援アプリ（例：ぴよログ、育児日記）
- ポイント還元・電子マネーの活用
「どこにお金を使っているのか？」が分からないままでは、節約も続きません。
家計簿アプリや支出の可視化ツールを使うことで、無意識の出費をコントロールしやすくなります。
また、子育てアプリでは育児記録だけでなく、行政からの通知や給付情報を受け取れるものもあり、情報の取りこぼし防止にも役立ちます。
節約は「我慢」ではなく、「選び取る」こと。
家庭に合った方法を少しずつ取り入れていくことで、ムリなく持続可能な家計管理ができるようになります。
毎月の節約が、将来の教育費や家族の安心につながる第一歩です。
教育費に備えるための資金準備｜今からできることを少しずつ
「教育費ってどのくらいかかるの？」って思って調べたら、想像以上の金額にゾッとした…なんて経験、ありますよね。
でも、今から少しずつ準備しておけば、将来慌てずに済むかもしれません。
ここでは、ママ・パパが実践しやすい備え方を紹介します。
積立貯金、コツコツが最強
毎月の給料から少しずつ貯めていく“積立スタイル”は、やっぱり王道。
児童手当の一部（または全額）をそのまま貯金に回している家庭も多いです。
「毎月1万円を18年間」で約216万円。「意外とたまる！」って気づけると、やる気もアップしますよね。
学資保険は“安心”を買う選択肢
貯金が苦手なタイプなら、学資保険も検討の価値ありです。
「満期時に決まった額が戻ってくる」だけじゃなく、もしものときの保障がセットになっている商品も多いので、備えと安心を両立できるのがポイント。
ただし、途中で解約しづらいデメリットもあるので、「この金額なら無理せず続けられる」ってラインで始めるのがコツです。
つみたてNISA・iDeCoで“教育＋老後”をWで備えるのもアリ
「教育費だけじゃなく、自分たちの老後もちょっと心配…」というママ・パパに人気なのが、つみたてNISAやiDeCoといった投資型の積立制度。
長期運用が前提なので、時間を味方につけてじわじわ増やすことができます。
ただし元本割れのリスクもゼロではないので、貯金＋NISAみたいにバランスよく組み合わせるのがおすすめです。
大切なのは「今の生活も大事にしながら、ちょっとだけ未来に回す」こと
教育費に備えるっていうと、どーんと構えてしまいがちですが、大事なのは“続けられるかどうか”。
いきなり何万円も貯めようとするより、「月に5,000円からでも」「ボーナスでちょっと足すだけでも」じゅうぶん価値があります。
焦らず、家族のペースで続けていく。それが、いちばんの安心につながります。
未来の教育費は、“今のちょっとずつ”でつくれる。
子育てと家計のバランスをとりながら、無理なく備えていきましょう。
まとめ｜家計の未来と教育費を振り返り
この記事では以下の内容をたっぷりお伝えしました。
- 年齢別・公立私立別の教育費と塾代の違いがひと目でわかる
- 保育園と幼稚園の費用差、働き方に合わせた選び方が見えてくる
- 大学・専門学校・医療系・美大など、学部別の進学費用がイメージできる
- 実際に使える助成制度や支援金、自治体の取り組みが整理されている
- ムリせず続けられる節約アイデアと教育費の備え方が具体的にわかる
今の家計と未来の教育費、どちらもムリなく備えていきましょう。
